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    JJJJJJ    a@@@@a  TTTTTTTTTT   sSSSs

        JJ     @    a @     TT      SS   SS    日本テレワーク学会(J@TS)

        JJ    @   @@@  @    TT       SS     NewsLetter   

        JJ    @  @  @ @     TT         SS        J@ts-News Vol.5

        JJ    @   @@@@     TT          SS       発行:2000年4月

    JJ  JJ     @            TT      Ss   Ss   発行人:大西 隆 

     JJJJ       @@@@@@      TT       SSSSS    編集:広報・編集委員会



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                              ■  目 次  ■

          ――――――――――――――――――――――――――――  

     ◎第2回研究発表大会の最終スケジュール

     〇1999年度活動と新年度の取り組みについて(再録)

     ○第4回テレワーク懇話会のお知らせ

     ○第3回テレワーク懇話会報告

     ○第6回幹事会報告

     ○テレワーク関連情報

     ○学会広報

       ◆広報・編集より/編集後記

                           ▽「海外から」のコーナーはドイツの

               Werner Korte氏に寄稿の承諾を頂い

               ていますが、今号には間に合わなか

               ったため休載します。              

          ――――――――――――――――――――――――――――





    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

          ● 第2回研究発表大会の最終スケジュール ●

    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

 号外でお知らせしたように、研究発表大会の日程が以下のように大幅に変更に

なっています。





     ★☆●日本テレワーク学会総会及び第2回研究発表大会案内●★☆

 



日 時:2000年6月3日(土曜日)10時から18時



会 場:明治大学(神田校舎リバティタワー)

    JR中央線、営団地下鉄丸の内線「お茶の水駅」下車、神保町側

    高層ビルなので駅から見えます。



[プログラム]:3セッション同時進行(1件30分質疑応答含)

6月3日(土)於リバティタワー内1階および地階

 研究発表   −−−10時〜12時(発表件数小計12件)

 昼食

  研究発表      −−−13時〜15時(発表件数小計12件)

 ワークショップ(テーマはSOHO関係。詳細後日)

        −−−15時10分〜17時10分

  総会          −−−17時10分〜18時

 懇親会    −−−18時30分〜  (リバティタワー23階)





 参加費 : 無料

 資料代 : 2000円(会場にて支払い)

 懇親会費: 5000円(会場にて支払い)

       





    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

        ● 1999年度活動と新年度の取り組みについて ●

    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━



 日本テレワーク学会会員各位



  日本テレワーク学会 1999年度活動と新年度の取り組みについてのご報告

  併せて新年度の会費納入のお願い





         2000年4月3日 日本テレワーク学会 代表幹事 大西 隆

 

 

■1999年度の主な活動



組織形成:

 1999年6月に発足以来、99年度は主として学会としての組織形成に力を注いだ

ように思います。この結果、正会員120名、学生会員11名、 賛助会員54.5口を数

え、会費収入も目標(250万円)の93%に達しました。会員各位のご協力と、賛助

会員各位のご支援に厚くお礼申し上げます。

 

研究活動:

 昨年6月5日の結成大会時に、第1回研究発表大会を開催しました。その折り

には、20編の論文発表が行われました。第2回研究発表大会は2000年6月3日

(土)に新築の明治大学神田校舎で開催されることになり、昨年を上回る24件の

論文発表が予定されています。



ニュースレターの発行:

 編集員会がニュースレターの編集発行を担当し、2ヶ月に1回のペースで、こ

れまで4回発行しました(偶数月)。ニュースレターは、会員には電子メイルで

配信していますが、賛助会員に方々には、プリント版もお送りしています。



テレワーク懇話会:

 研究活動の一環としてスタートさせたテレワーク懇話会は、2ヶ月に1回、ニ

ッセイ基礎研究所会議室でこれまで3回(11月、1月、3月)開催され、さらに、

1月には開催地区の会員によって、関西懇話会開催されました。各回、20〜30人

の会員が参加し、講師を囲んで多様な議論が交わされています。もちろんそのエ

ッセンスは、ニュースレターでも紹介されてきました。会場提供など多大なご便

宜をはかっていただいているニッセイ基礎研究所、並びに関西での懇話会を共催

して下さった経営情報学会関西支部に厚くお礼申し上げます。



■2000年度の活動予定



  論文発表大会開催、ニュースレター発行、テレワーク懇話会開催などをさらに

充実させていくのに加えて、今年度は、共同研究の実施や、より多くの会員の活

動への参加、学会活動の社会的アピールなどを精力的に行っていくつもりです。

詳細については、第2回大会時にお諮りするものもありますが、現段階で次のよ

うな企画が進んでいます。



@研究会の発足@

 会員有志の呼びかけによって研究会を発足させ、共同研究の充実を図ります。

当面「地域とテレワーク」に関する研究会が発足する予定です。

 こうした研究会活動を奨励するために、学会予算から一定額の研究費を支給し、

長距離参加者の旅費や会場費の補助などに充てるつもりです。



@朝日新聞社とシンポジウム主催@

 学会と朝日新聞社とで、シンポジウムを企画してきましたが、2000年6月初旬

に、テレワークdayシンポジウムとして、郵政、労働両省後援、日本テレワーク

協会など共催という形式で開催される見通しとなりました。正式開催が決まり次

第詳しくお知らせしますが、東京でシンポジウムを開催し、その模様を朝日新聞

全国版で報道します。テレワークやSOHOの展開を新たな社会変化の動きとして取

り上げるよい機会になるとともに、学会の存在をアピールする格好の機会にもな

ります。



■是非、学会員として活動をお続け下さい。



 学会規約によれば、会計年度は毎年4月から翌年3月までであり、現在ちょうど

年度替わりを迎えています。是非皆様には新年度の会費を納入していただき、引

き続き会員として活動して頂くようお願い申し上げます。

 尚、事務手続きの都合上、会費の納入は4月末日までにお願い致します。

 また、既に今年度会費をお振り込み頂いた方には、重複のご案内となりますが

ご容赦下さい。



 会費    正会員  年額1万円

          学生会員(大学学部または修士課程在籍者) 年額5千円

        賛助会員 1口2万円

 会費振込先

     会費振込先口座  東京三菱銀行 代々木上原支店(店番号 137)

              口座名義人 日本テレワーク学会代表 大西隆

              口座番号  0647410



 

  ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

                ● 第4回テレワーク懇話会のお知らせ ●

  ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━



  第4回テレワーク懇話会を下記の要領にて開催いたします。奮ってご参加く

ださい。



                                記



1.日時:2000年5月15日(月)18:00〜20:00 (2時間)

        ※受付は17:30から開始致します。



2.場所:(株)富士総合研究所 5F プレゼンテーションルーム

         〒101-8443 東京都千代田区神田錦町2-3

         地図: http://www.fuji-ric.co.jp/profile/map_b.html

         ※今回に限り、いつもの懇話会と会場が異なります。ご注意くださ

           い。



3.演題と講師:「国際競争力とテレワーク」

         Area Manager,NetTrade DK,Inc.兼 CEO,Manager,IntraWorld Holding

                                                 Sam K.Steffensen博士



         <注1>講演および意見交換・質疑応答は日本語で行います。

         <注2>最初に約40分間の講演をいただき、その後、1時間20分程度の

              意見交換・質疑応答を行います。



4.会費:会  員‥‥無料

         非会員‥‥1,000円 (当日会場にて集めます)



5.申込み方法:下記申込み先にe-mailでお申込み下さい。

               会場の都合上、定員26名で締め切らせていただきます。



   (1)申込み先:日本テレワーク学会事務局・有賀(ありが)

                e-mail: telework@urban.rcast.u-tokyo.ac.jp

                Tel: (03)5452-5171

                Fax: (03)5452-5170



   (2)申込み期限:2000年5月9日(火)まで



6.問合せ先:(社)日本テレワーク協会専務理事

             日本テレワーク学会幹事         吉田憲正

             Tel: (03)3221-7260



7.備考:遠隔地の会員の利便のため、テレビ会議システムによる参加を実現

         すべく調整中です。参加者数により、実現の可否や構築すべきシス

         テムの内容が異なって参りますので、ご希望の方は、4月26日(水)ま

         でに担当幹事・國井までe-mailにてお申し出ください。

                                                 (kunii@sa.uno.ne.jp)

         なお、遠隔地からご参加いただくためには、NTT製の「Phoenixシリ

         ーズ」などのテレビ電話機またはテレビ会議システムが必要になり

         ます。

                       (以上、事業委員会)





    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

             ● 第3回テレワーク懇話会報告 ●

    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

 第3回テレワーク懇話会が3月13日(月)18:00〜20:00に、株式会社ニッセイ

基礎研究所6階AV会議室で開催された。

 話題提供者は



   自ら公開を目指すベンチャー企業を経営する

        有限会社スミア代表取締役 阿蘇政志氏



   大阪市創業支援センターあきない・えーど

        準備室コーディネーターの菅原 裕氏



で、「テレワークとベンチャー企業」というテーマで話していただき、その後、

フリーディスカッションとなった。

 今回は、ヒューレット・パッカード社の「バーチャルクラスルーム」という遠

隔教育システムを利用し、遠隔地にいる関西の方々も同時進行で、懇話会に参加

した。



(阿蘇氏の話の概略)

1.テレワーク、テレワーカーの意味

  ・テレワークとは

     情報通信手段を業務活動、ことに就労形態に取り入れることにより、その

   空間的束縛からの解放を図ること(日本テレワーク学会概要より引用)。

  ・テレワーカーとは

     電話、ファクス、インターネットその他の情報通信手段を利用して地域的

   拘束を受けずにビジネスを行っているものをいう。



2.SOHO事業者、ベンチャー

  ・SOHO事業者とテレワーカーの相似性

     インターネット、PCその他の通信手段を含めたIT技術を利用して地域的拘

   束をハンデとしないワークスタイルを追求している。

  ・ライフスタイル重視(家庭重視、生活環境重視等)



3.ベンチャーとテレワーカーの相似性、相違性

  ・相似性

     IT技術を利用しているものが多い。

  ・相違性

     必ずしもIT技術を必要としない。

     ベンチャーの目的はある一定の企業規模の拡大が伴う。

     ライフスタイルを重視しているわけではない。



4.ネットコミュニティー型ベンチャー

  ・ネットコミュニティーとは

     個人の趣味、趣向、欲する情報その他の共通するものを仲介にインターネ

   ット上に形成されるグループ。

  ・ネットコミュニティー型ベンチャーとは

     これらのネットコミュニティーを企画、運営し企業のマーケティング(広

   告宣伝活動)による収益により成立しているベンチャー企業。

    

5.ネットコミュニティーサポートベンチャー

  ・ネットコミュニティーに環境やそのツールを提供するベンチャー企業

     無料メールマガジンの発行サービス、無料Web環境提供サービス、無料メ

   ーリングリストサービス、無料チャットソフト、フリーPC、その他を提

   供。

  ・ネットコミュニティーサポートベンチャーは自らネットコミュニティーを運

  営している場合が多い

  

6.株式公開までの道筋

  ・コミュニティーの発足

  ・コミュニティーの育成(サービスの拡充、マスの増大)

  ・マーケットセグメンテーション確立による企業の広告宣伝活動の場としての

  魅力拡大

  ・投資家の対象となる市場の将来性

  ・東証マザーズ、ナスダック・ジャパンなどへ公開

  

7.スミアの例

  ・設立1年目(技術収得期)

     当初受注済システム開発に追われる。

     テクニカル:Access、VBA、NT Server、SQL Serverによるビジネスアプリ

                 ケーション開発、Linuxによるインターネットサーバの構築。

  ・設立2年目(技術収得、コミュニティー形成期)

     SOHO団体設立。

     SOHOコミュニティーの形成。

     テクニカル:Java,Servletによるビジネスアプリケーション開発研究、

                 Webプロモーションの研究。

  ・設立3年目(技術の具現化)

     具体的ビジネスモデルの実践による仕事の確立。

  ・設立4年目

     実現性の高いビジネスモデルの追求

     自社開発、パートナー企業ノウハウ提供によるビジネスモデルの確立。

     中小企業全体の情報インフラの整備を前提としたネットービスの提供。

     B2B製造業受発注システム、オンリー1・ナンバー1ノウハウ継承システ

     ム、ASPの提供、その他。

     技術特許取得による占有権の確保。

     市場規模拡大による将来性の確保。

  ・設立5年目:東証マザーズ株式公開目標

  

 次に菅原氏は、大阪「あきない・えーど」のホームページをベースに、数社以

上のベンチャー企業の実例をホームページを基にして紹介した。

 どれも、新しいビジネスアイデアやモデルを具体化した企業であるが、菅原氏

からは「ベンチャー企業でテレワークを行っているところはほとんどない」とい

った話がでるなど、テレワーク学会にとっては、今後の課題となる実情も披瀝さ

れた。



 ディスカッションでは、かなり突っ込んだ質問もあり、最新のこれら業界の実

情に対する会員の関心は高かったようである。

 

 今回導入した遠隔参加の方式は、参加者の顔は見えないが、東京会場で開いて

いるWebサイトは関西会場でも同時に見ることができ、音声での質疑応答も可

能であった。しかし、安定性と会場についての制約面など、今後の課題も見いだ

された。

         (以上、事業委員会の原稿を広報・編集委員会が編集)





    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

                ● 第6回幹事会報告 ●

    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

日 時:2000年3月13日(月)15:30〜17:30

場 所:ニッセイ基礎研究所AV会議室

出席者(敬称略):市川、江上、大西、小野田、國井、佐堀、篠原、スピンクス、

竹内、野口、萩原、松村、山本、吉田、松岡、有賀(事務局)

 なお、小島幹事、柴田幹事、下崎監事は遠隔参加可能な懇話会の準備に当たる

ため欠席。



[議題]

1.新規会員について

(1)事務局より、幹事会MLにて既に承認された正会員2、賛助会員1の紹介

があった。

正会員:吉澤康代、峯尾秀隆      賛助会員:(株)東芝

(2)以下の方々が本日承認扱いとして提示され、承認された。

正会員:仲田聡、中村真理子      賛助会員:(株)日本IBM

学生会員:昆野安里子



2.広報・編集委員会より

・前幹事会から継続審議になっていた会員外に原稿を依頼したときの原稿料につ

いて審議し、

   400字 2000円、400word 3000円

を算定基準とすることになった。 

・今後のニューズレターの発行時期について

 現行のとおり+号外方式

でいくことになった。



3.大会実行委員会より

 以下、資料に基づき幾つかの案件について審議・決定した。

・大会申込について

  申込は24件である。申込者とその標題および要約の一覧が提示された。



・会場ホール/教室の決定について

 ホールは参加者見通しとの関連で大きすぎるので、他の教室が妥当ではないか

などの議論があった。この件、後日、明治大学リバティタワー内1階と地階の教

室を使うことに決定。なお、次回の幹事会を明治大学で行い、会場を確認するこ

とになった。



・プログラム関係

 プログラムの時程について申込件数に基づき再検討を行った。この件、朝日新

聞が計画しているテレワーク関連シンポジウムの日程にも絡むため、大西代表幹

事より、日程、時程については大西代表幹事と市川大会実行委員長および山本大

会担当幹事に一任して欲しい旨の提案があり了承。後日、3セッション同時進行

方式とし、昨年と同様1日で行うことに決定した。これはニューズレター号外に

より全会員に連絡した。



・今後の日程の確認

 3月18日までに最終原稿作成要領をつけてアクセプト通知をe-mailで行う。最

終原稿は、事務局宛、5月12日までに郵送してもらう。同時に、学会HP用要約

(和英)を担当幹事宛e-mail送付してもらう。大会発表原稿授受までの以上の手

続きを確認した。なお、発表論文集冊子の体裁は昨年と同様とすることを了承。



・その他、大会に係るポスターの作成、アルバイトの雇用、看板、ワークショッ

プ講師謝金等の扱いは、大会実行委員長に一任することを了承。また、大会への

協賛団体の獲得は、幹事各自で可能なところを当たることになった。



4.研究部会

 かねて大西代表より、全会員宛提起していた研究部会について、「外国人でテ

レワークに関心のある人のための英語による研究会」を発足させたい旨の提案が

スピンクス幹事よりあり、同幹事より学会メーリングリストで提案することとな

った。



 次回幹事会は5月15日明治大学にて行う。

                    (記、広報・編集委員会) 

  



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               ● テレワーク関連情報 ●

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 このコーナーは、会員の便宜を図るため、過去数ヶ月の間にわが国の主な新聞、

雑誌に掲載されたテレワーク関連記事と一般書籍、ウェッブサイトを、広報・編

集委員会が検索したものです。ここには項目だけを掲載します。本文については

会員自身で収集してください。

           ★本欄は次号以降も継続予定★



◆新聞・雑誌検索

検索期間:2000年2月中旬−4月中旬

検索対象:日経新聞4紙、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、産経新聞、

     西日本新聞、中日新聞、北海道新聞、河北新報、日刊工業新聞

キーワード:テレワーク



     

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  著者       題名・書名       発行機関・雑誌・日付

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◇      テレコム情報化札幌セミナー2000、開催/北海道

                                       (毎日新聞 地方版 2000-03-08)



◇      郵政省、テレワーク普及促進で

            アジア・太平洋地域向けハンドブック作戦

                    (日刊工業新聞 2000-03-20)



◇      マスメディアの最新機器など設置 須坂にセンター完成=長野

                    (東京読売新聞朝刊 2000-03-28)



◇      新世紀 どうなるどうする>変わるカイシャ(4)

            *職場に広がるネット革命*

                    (北海道新聞朝刊全道2000-03-29)



◇      九州・山口/解説・追跡

            =「北九州テレワークセンター」20日開設

                    (西日本新聞朝刊 2000-04-09)



◇      テレワークは21世紀を切り拓く

        −−テレワーク国際会議東京会議1999&国際シンポジウム

                    (「Works」 2000-01 

                      リクルートワークス研究所)

                      国会図書館請求番号Z6-B606



◇小豆川祐子 「見えない」部下のマネジメント

         −−企業テレワーク入門の入門(1)基礎編

                   (「スタッフアドバイザー」2000-01 

                     税務研究会)

                      国会図書館請求番号Z4-1121

                

◇小豆川祐子 テレワーク−−みえてくる新しい企業と個人の関係性

           特集 情報通信技術の進展と働き方

                    (「勤労よこはま」2000-01

                      横浜市市民局勤労福祉部)

                      国会図書館請求番号Z6-580



◇小豆川祐子 「見えない」部下のマネジメント

         −−企業テレワーク入門の入門(2)企業動向Q&A編

                   (「スタッフアドバイザー」2000-02

                     税務研究会)

                      国会図書館請求番号Z4-1121



◇坂井邦夫  企業テレワークの現場から

                    (「ITUジャーナル」2000-02

                      新日本ITU協会)

                      国会図書館請求番号Z16-773



◇諏訪康雄  THE TREND テレワークと企業経営

                   (「国民金融公庫調査月報」2000-02

                     国民金融公庫)

                      国会図書館請求番号Z3-706



◇      イタリア 行政機関におけるテレワークに関する法律

           (国別労働事情)

                    (「海外労働時報」2000-02

                      日本労働研究機構)

                      国会図書館請求番号Z6-1524

  





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                  ● 学会広報 ●

   ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

◆広報・編集より/編集後記

 2ヶ月の1本の発行を目途に編集してきたJ@ts-Newsも第5号になり、あとひ

とつでぐるっと一周することになります。学会設立以来、事務局、幹事が中心に

なっていくつもの委員会を立ち上げ、テレワーク研究・普及の一助となるべく活

動してきました。J@ts-Newsでは、これらの活動や、会員が必要とするであろう

情報をタイムリーにお知らせするよう努めて参りました。

 大規模学会では、会員から選ばれた委員は審議や論文に関わる仕事を担当し、

主に専任職員がその執行を担当するなど、役割分担が可能です。しかし、小さな

学会ではひとつの組織が審議と執行のどちらも担わなければなりません。組織の

形態としては、小回りが利く反面、仕事量や様々な能力を要求される点などなか

なか大変な面があります。全くのボランティアとして活動してきた事務局・幹事

・各種委員の方々にはご苦労があったと推察しています。

 しかし、わが国のテレワーク研究はまだ緒についたばかり。少しでも多くの方

々が本学会を中心としてテレワーク研究を発展させていけるよう、組織の改変・

発展を図っていかねばなりません。広報・編集分野でも過去1年間に積み残して

きた課題はいくつもあります。次年度へ向けて、課題を解決しつつ、新しいアイ

デアを具体化していきたいと考えています。



  山本喜則



                      --広報・編集委員会--

                         山本喜則

                         野口邦夫

                         松村 茂

                         荒木智行





             =================================================



        日本テレワーク学会

        東京大学先端科学技術研究センター大西隆研究室

        153-8904 目黒区駒場4-6-1

             e-mail:   telework@urban.rcast.u-tokyo.ac.jp

         http://jats.rcast.u-tokyo.ac.jp/tw/

             電話03-5452-5171        FAX 03-5452-5170

             =================================================



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